１７１（災害用伝言ダイヤル）とは？使い方と料金、使えないケースを解説

大規模な災害が発生すると、安否確認などのために被災地への電話が集中し、電話がつながりにくくなります。

そうした状況下で、最低限の安否確認や居場所確認をするためのサービスが、災害用伝言ダイヤル（１７１）です。

阪神・淡路大震災が発生したときに、被災地への電話がつながりにくい状態が５日間も続いたことを教訓として開発されました。

１９９８年にサービスがスタートして以降、災害発生時に欠かせないサービスとなっています。

しかし、災害発生時しか使う機会がなく、被災したときに「使い方が分からない」という人が少なくありません。

そこで、この記事では、災害用伝言ダイヤルの使い方と料金、使えない場合について解説します。

災害用伝言ダイヤル（１７１）とは

災害用伝言ダイヤルとは、大規模災害が発生したときにNTT東日本とNTT西日本が提供する、電話を使用した音声による伝言板システムです。

ＮＴＴコミュニケーションズが提供し、東日本電信電話株式会社（ＮＴＴ東日本）と西日本電信電話株式会社（ＮＴＴ西日本）が運営しています。

地震や噴火などの災害が発生し、電話がつながりにくくなった状況でサービスの提供が開始され、安否確認などの音声情報を登録・再生することができます。

災害発生時は電話はつながりにくい？

災害が発生すると、電話がつながりにくくなります。

通信会社は、平時の通信には十分な回線を確保していますが、災害発生時には被災地への通信が急激に増加し、また、警察や消防の通信確保のために通信規制が行われます。

その結果、一般の人が使用する電話がつながりにくくなり、安否確認などが思うようにできなくなります。

災害用伝言ダイヤル（１７１）もつながりにくくなる？

災害用伝言ダイヤル（１７１）は、被災地以外にある伝言センターに接続するので、被災地への電話が混雑していてもつながりやすいです。

ただし、災害の状況によっては、つながりにくくなる可能性もあります。

災害用伝言ダイヤル（１７１）の使い方（基礎編）

災害用伝言ダイヤル（１７１）の使い方の基礎について解説していきます。

災害用伝言ダイヤル（１７１）を利用できる電話

災害用伝言版ダイヤル（１７１）を利用できる電話は、以下のとおりです。

災害用伝言ダイヤル（１７１）が使えないケース

災害用伝言ダイヤル（１７１）は、伝言を録音するときのIDとパスワードに被災地の有線電話の電話番号が使われ、携帯電話やスマートフォンの電話番号は使うことができません。

そのため、「被災地内に有線電話回線+携帯電話やスマホを持っている」人は１７１に伝言を登録できますが、携帯電話やスマホしかない人は登録できないことがあります。

契約している通信事業者に確認しておきましょう。

また、ＩＮＳネットとひかり電話を利用していても、ダイヤル式電話を使用している場合は災害用伝言ダイヤルを利用できません。

さらに、災害用伝言ダイヤルが利用できる携帯電話やスマホでも、バッテリーがなくなると当然利用できなくなります。

スマホ充電用の防災グッズとして、充電器を備えておく必要があります。

防災グッズとしてのスマホ充電器については、別の記事で詳しく解説しています。

スマホ充電用の防災グッズのおすすめを防災士が解説！手回し式を使わない理由

災害用伝言ダイヤル（１７１）が利用できる条件

災害用伝言ダイヤル（１７１）が利用できるのは、大規模な災害が発生し、被災地への電話が集中して繋がりにくくなったときです。

サービス提供の判断、提供する範囲、運用条件の設定は、運営するＮＴＴが災害の状況などを踏まえて行い、テレビ、ラジオ、ネットなどのメディアを通して周知します。

これまでサービスが提供されたのは、大地震、台風、集中豪雨などが発生し、電話がつながりにくい状態が長引くことが予想される場合などです。

原則として、災害発生から３０分～１時間程度で利用できるようになります。

平時には利用できない

災害用伝言ダイヤルは、災害発生時のサービスなので、原則として、平時には利用できません。

ただし、以下の日時には、災害用伝言ダイヤルを体験利用できるようになっています。

その他、防災訓練の一環として一時的に体験利用できるようになることもあります。

とはいえ、体験利用期間中に大規模災害が発生した場合は、当然ながら被災地が優先されることになります。

料金

無料です。

災害用伝言ダイヤル（１７１）が利用できる範囲

災害用伝言ダイヤル（１７１）は、災害発生時に全国一律でサービスが提供されるわけではありません。

ＮＴＴが、災害の発生場所や電話の繋がりにくさなどを考慮し、災害用伝言ダイヤルサービス（１７１）を利用できる範囲（電話番号）を決定します。

通常は、被災した都道府県の固定電話、携帯電話・スマホ・ＰＨＳ・ＩＰ電話の電話番号で利用できるようになりますが、災害の状況によって異なる条件が指定されるケースもあります。

災害用伝言ダイヤル（１７１）の使い方（登録・再生編）

災害用伝言ダイヤルを使って伝言を登録・再生する方法について解説していきます。

伝言を録音する方法

伝言を登録する手順は、以下のとおりです。

1.１７１をダイヤルする

１７１をダイヤルすると、以下のような音声ガイダンスが流れます。

こちらは災害用伝言ダイヤルセンターです。

録音される方は1(いち)、再生される方は2(に)、暗証番号を利用する録音は3(さん)、暗証番号を利用する再生は4(よん)をダイヤルしてください。

引用：NTT西日本

2.録音を選ぶ

録音する場合は「１」、暗証番号を利用して録音する場合は「３」をプッシュします。

3.被災地にいる人の電話番号を入力する

以下のような音声ガイダンスが流れるので、被災地にいる人の電話番号を市外局番からダイヤルします。

被災地域の方はご自宅の電話番号を、または、連絡を取りたい被災地域の方の電話番号を市外局番からダイヤルしてください。

引用：NTT西日本

4.メッセージを録音する

音声ガイダンスに従って、被災地にいる人へのメッセージを録音します。

電話番号0XXXXXXXXX（、暗証番号XXXX）の伝言を録音します。

プッシュ式の電話機をご利用の方は数字の1(いち)を押してください。ダイヤル式の方はそのままお待ちください。なお、電話番号が誤りの場合、もう一度おかけ直しください。

引用：NTT西日本

メッセージを登録した後の手順は、回転ダイヤル式電話機とプッシュ式電話機で違います。

出典：NTT西日本

5.終了する

電話を切れば、登録完了です。

伝言を再生する方法

登録された伝言を再生する手順は、以下のとおりです。

1.１７１をダイヤルする

１７１をダイヤルすると、登録時と同じ音声ガイダンスが流れます。

こちらは災害用伝言ダイヤルセンターです。

録音される方は1(いち)、再生される方は2(に)、暗証番号を利用する録音は3(さん)、暗証番号を利用する再生は4(よん)をダイヤルしてください。

引用：NTT西日本

2.再生を選ぶ

音声ガイダンスに従って利用するサービスを選びます。

再生する場合は「２」、暗証番号を利用して再生する場合は「４」をダイヤルします。

3.被災地にいる人の電話番号を入力する

以下のような音声ガイダンスが流れるので、被災地にいる人の電話番号を市外局番からダイヤルします。

被災地域の方はご自宅の電話番号を、または、連絡を取りたい被災地域の方の電話番号を市外局番からダイヤルしてください。

引用：NTT西日本

4.メッセージを再生する

電話番号0XXXXXXXXXの伝言をお伝えします。プッシュ式の電話機をご利用の方は数字の1(いち)を押してください。ダイヤル式の方はそのままお待ちください。なお、電話番号が誤りの場合、もう一度おかけ直しください。

引用：NTT西日本

音声ガイダンスが流れる後、登録されたメッセージが再生されます。

音声再生後の手順は、回転ダイヤル式電話機とプッシュ式電話機で異なります。

出典：NTT西日本

5.終了する

電話を切って終了します。

災害用伝言ダイヤルの料金

災害用伝言ダイヤルセンターの利用は無料です。

通話料については、ＮＴＴの電話サービスを利用している場合は無料ですが、その他の通信事業社を利用している場合は料金が発生することもあります。

ＳＮＳ（ＬＩＮＥやＴｗｉｔｔｅｒなど）も活用しよう

災害発生時に、電話と比べて繋がりやすいのがネットです。

ＬＩＮＥ・TwitterなどのSNSやメールは、災害発生時でも利用できることが多いので、家族の安否確認や災害の情報収集などのために活用することができます。

ただし、デマや誤報も少なからず流れますし、古い情報が拡散されるリスクもあります。

例えば、「○○交差点付近に、動物園から逃げ出したらしいライオンがいた。」というデマや、「△△避難所で物資の配給をしている。（過去の日付）」という古い情報が流れたことがあります。

目に留まった情報を鵜呑みにするのではなく、複数の情報源を確認するようにしてください。

まとめ

災害用伝言ダイヤル（１７１）は、災害発生時の安否確認などに利用できるサービスです。

被災して混乱した状況下ではすぐに使い方が理解できず、録音や再生に手間取ることがあります。

そのため、平時のうちから体験利用して使い方を覚えておくことが大切です。

【参考】

• 災害用伝言ダイヤル（１７１）｜災害に対する取り組み｜NTT西日本
• 災害用伝言ダイヤル（１７１）｜災害対策｜企業情報｜NTT東日本