余震とは何か？いつまで警戒するか、前震や本震との違い、余震への備え方を解説

大きな地震（本震）が発生した後、ニュースで「引き続き大きな地震（余震）に警戒し、今後の情報にご注意ください。」と呼びかけているのを聞いたことがあるでしょう。

大きな地震が発生した場所やその周辺では、本震に引き続いて余震が発生することが多いからです。

しかし、余震の意味やリスクを正しく理解していないと、「どのように警戒するのか」も「いつまで警戒するのか」も分からず、適切な備えができません。

そこで、この記事では、余震とはどのような現象か、前震・本震・余震の違い、余震の回数・期間・範囲、余震に備える方法について解説します。

余震とは

余震とは、大きな地震に引き続いて発生する地震です。

一連の地震活動において大きな地震が発生した後に、同じ地域または周辺の地域で発生します。

震源が浅く規模（マグニチュード）が大きい地震の後には高い確率で余震が発生し、規模が大きいほど回数が多く、発生地域も広くなる傾向があります。

前震・本震・余震の違い

ある地域において、一定期間に連続して発生した地震活動は、最大規模の地震を基準として、前震、本震、余震に分類されます。

余震の規模：本震より小さいとは限らない

「余震」という言葉から、「最初の大きな地震（本震）よりも規模の大きな地震は発生しない」と思っている人は少なくありません。

しかし実際は、本震が発生した後、それと同じレベルの揺れを生じさせる規模の地震が発生するケースもあります。

代表的な例が、２０１６年に発生した熊本地震です。

気象庁は、４月１４日に発生した大きな地震（M６．５）を本震とみなし、「今後３日間に震度６弱以上の余震が起きる可能性は２０%」という余震確率を公表しました。

しかし、２日後の１６日、本震とみなされた地震を超えるM７．３の大きな地震が発生し、時間の経過とともに地震活動域が拡がりました。

そして、「余震が起きる可能性は２０%」を「危険性が低い」と判断して自宅避難を続けた人が死亡したことなどで、余震という表現が被害拡大の原因になったという批判が上がりました。

こうした教訓を踏まえ、気象庁は、２０１６年８月１９日から、誤解を与える「余震」という言葉は使用せず、「地震」という言葉を使用する運用を開始しています。

具体的には、「震度５強以上となる地震の発生確率は平常時の３０倍」などと発表されるようになりました。

余震の回数・期間と範囲

地震の規模が大きいほど余震の回数は多くなり、余震が続く期間も長くなります。

例えば、東日本大震災では、体感する余震が１０，０００回を超えました。

余震の多くは、本震発生直後から１週間程度、特に２～３日の間に発生し、時間の経過とともにある程度の規則性をもって減少していきます。

本震から２日後に約２分の１、１０日後に約１０分の１、１００日後に約１００分の１になるというのが一応の目安です。

余震の範囲は、地震が大きいほど広範囲にわたります。

余震はいつまで警戒するか

最大震度５弱以上などの大きな地震の発生から１～２時間すると、気象庁から、以下のような地震活動の見通しや防災上の注意点が発表されます。

• １週間程度は、最初の大地震の規模と同程度の地震に注意することが基本です。
• 特に、地震発生後２～３日程度は、規模の大きな地震が発生することが多くあります。
• 付近に活断層がある、過去に同程度の規模の地震が続いて発生したことがあるなど、その地域の特徴に応じた呼びかけが発表された場合は、それにも留意してください。
• 最初の地震の強い揺れにより、落石や崖崩れなどが起こりやすくなっている可能性があります。震度６弱など特に強い揺れのあった場合は、これらに加え、家屋の倒壊や土砂災害などの危険性も高まっているおそれがあります。もう強い揺れを伴う地震は起きないとは決して思わず、その後の地震活動や降雨の状況に十分注意し、やむを得ない事情が無い限り危険な場所には立ち入らないなど、身の安全を守る行動を心がけてください。

引用：気象庁｜大地震後の地震活動（余震等）について

この発表を踏まえると、少なくとも１週間程度は、余震に対して十分な警戒をする必要があります。

１週間程度経っても大きな余震が起こらず、気象庁からも特段の発表がなければ警戒は緩めますが、地震が発生したらすぐ避難行動ができるようにはしておきましょう。

余震による二次災害

余震による二次災害には、以下のようなものがあります。

東日本大震災では、余震で震度６弱以上の揺れや津波が発生しました。

また、余震は本震で強い恐怖を感じた後に起こる上、いつ起こるか分からず、長く続く（終わりが分からない）ので、時間の経過とともにストレスを募らせる人が増えていきます。

余震に備える方法

余震への対応は、まず、本震の揺れによる周辺の変化を確認し、安全が確認できたら余震による被害を抑える備えを始めるのが基本です。

自宅の被害状況を確認

自宅で被災した場合、以下の項目に沿って、地震の揺れによって自宅が受けた被害を確認します。

どれか一つでも当てはまる項目がある場合、自宅避難はリスクが高いので避け、近くの避難所に避難してください。

「建っているんだから大丈夫。」と思うかもしれませんが、本震に耐えたとしても、余震が来ると倒壊するおそれがあります。

特に、１９８１年６月１日以前に建築確認申請を受けた建物の場合、現在の耐震基準よりも甘い旧耐震基準に基づいて建築されているので、余震で倒壊または損壊するリスクが高いと言えます。

なお、屋根の上を確認するときは、転落しないように高所作業用の道具を揃えて複数人で対応しましょう。

通電火災の危険性と感震ブレーカーについては、別の記事で詳しく解説しています。

停電対策の防災グッズを防災士が紹介！ろうそくの危険性も解説

室内の安全対策

自宅避難ができる場合は、室内の安全対策をして余震に備えます。

室内の安全対策については、別の記事で詳しく解説しています。

家具の転倒防止におすすめの防災グッズ！賃貸住宅を傷つけず使えるグッズも紹介

災害情報の確認

災害の被害を最小限に抑えるには、正しい情報を早く入手することが欠かせません。

本震の後も災害情報をこまめに確認し、余震が発生した場合に備えましょう。

おすすめは、防災アプリを使用した情報収集です。

テレビやラジオでも情報収集は可能ですが、本震による被害が大きかった地域の情報が多くなるので、必ずしも自分や家族が住んでいる地域の情報が手に入るとは限りません。

防災アプリには、登録した地域に特化した情報をピンポイントでプッシュ通知してくれるものがあり、インストールして設定しておけば、知りたい地域の情報を自動かつ迅速に入手できます。

おすすめの防災アプリについては、別の記事で詳しく解説しています。

【2019年】無料防災アプリのおすすめランキング！自治体やヤフー等から防災士が厳選

Twitterはデマや誤報に注意

防災アプリではありませんが、Twitterアプリも災害時に役立ちます。

Twitter公式サイトには、災害時のTwitter活用法が６つ示されています。

参考：災害時におけるTwitterの６つの活用法

注意したいのは、Twitterの情報にはデマが混ざっていることです。

地震の場合、「〇月〇日〇〇時〇〇分に再び大きな地震が発生する」、「何年間にもわたって余震が続く」といった、根拠のないデマが飛び交います。

目を引きやすく、不安を煽るデマがリツイートなどで拡散され、多くの被災者の目に留まってしまう事態が発生しています。

Twitterで情報収集するときは、情報の発信元を確認するとともに、公的機関の情報と照らし合わせてみることが重要です。

避難場所と避難経路の確認

本震後は自宅避難ができていたとしても、余震によって自宅が倒壊・損壊し、避難を余儀なくされる場合に備え、避難場所と避難経路を確認しておきます。

家族全員が同じ場所で被災するとは限らないので、情報を家族で共有しておくことも大切です。

防災セットの確認

余震によって避難を余儀なくされた場合に備え、防災セットの中身を確認し、手の届く場所に置いておきます。

持ち出したいのは、持ち歩き用防災セット（防災ポーチ）と持ち出し用防災セットです。

重さを確認

持ち出し用防災セットについては、持ち出せる重さかどうかも確認しておきます。

防災セットを備えたときにも確認したはずですが、備えてから時間が経過したり、体調を崩したりした場合、持ち運ぶのがしんどくなっている可能性があります。

また、男性が１人で家族全員分の防災セットを備えていた場合、女性や子供にとっては重すぎることも珍しくありません。

使用者が事前に持ってみて、重いようなら中身を調節してください。

まとめ

大きな地震（本震）が発生して揺れが収まったとしても、１週間程度は余震が発生する可能性があります。

余震という名称から受ける印象とは異なり、本震と同じまたはそれ以上の揺れを生じさせる規模の地震が発生することもあるので、いつ余震が起こっても適切かつ迅速に対応できるように備えておきましょう。

防災セットの確認、自宅の被害状況の確認、屋内の安全対策などやるべきことはたくさんありますが、自分と家族の命を守るという視点で優先順位を決め、取り組んでください。